妊婦健診

連携病院への分娩申込みもある、
手間や時間を省ける妊婦健診を行っています。

妊婦健診

野村クリニックでは妊婦健診を行っております。妊婦健診は、妊娠が判明した後、定期的に母体・胎児の状態を正確に把握するための健診です。

主な内容としては、腹囲の計測や血圧測定、尿検査、超音波検査などを行います。

流産・早産の予防、胎児の発育状況のチェックなど、妊娠週数によって健診の目的を変え、安心して出産に臨んでいただけるようサポートします。

また、NIPT:新型出生前診断の相談、紹介も可能です。「大きな病院でお産したいけど、妊婦健診の待ち時間が長い」「通院が大変」とお悩みの方は、一度当クリニックまでご相談ください。

妊娠9週目ごろには胎児心拍および妊娠週数を確認した後、連携病院での分娩申込みを行います。もちろん、提携病院以外での分娩も可能です。当クリニックから連携病院の診察予約をお取りし、その上で一度病院を受診して分娩申込みをしていただきます。

病院によっては電話での分娩申込みもできます。妊娠の経週が順調であれば、妊娠健診の頻度は、妊娠24週までは4週間に1回、それ以降は2週間に1度です。妊婦健診の際には、超音波で赤ちゃんを見ることができます。妊娠30週~32週目ごろに妊娠経過を記入した紹介状をお渡ししますので、それ以降は分娩する病院で妊婦健診を受けていただきます。

一般内科

婦人科に精通しているクリニックだからこそできる
内科診療を行います。

一般内科

野村クリニックでは、一般内科の診療も行っております。風邪などの一般的な病気の診療はもちろんのこと、ホルモン治療やピル服用によって引き起こされる内臓系の副作用に関しても、迅速に対応することが可能です。

婦人科の見地を内科診療にも活用することで、幅広い治療を行っています。患者様が安心して治療・処方を受けることができる環境も、当クリニックが多くの患者様にご信頼いただいている理由です。

更年期障害

更年期障害

閉経とは、卵巣の中の卵胞(卵)がほとんどなくなり、月経が止まってしまった状態のことです。

日本人の平均閉経年齢は50歳です。閉経年齢は早い人で40歳台前半、遅い人で50歳台後半と、大きな個人差があります。卵巣の機能が低下し始めてから、機能が停止するまでの閉経年齢の前後約10年間を、更年期といいます。メルスモンも取扱っております。
(保険適用)

更年期の自覚

月経不順、顔のほてり、のぼせ、手足の冷え、動悸、めまい、抑鬱、不眠、疲労感、肩こり、腰痛、関節痛、しびれなど、女性ホルモン(卵胞ホルモン)が低下すると、このような更年期症状を自覚することがあります。また、骨がもろくなる骨粗鬆症や、コレステロールなどが高くなる高脂血症といった、加齢に伴う疾患も発症しやすくなります。

ただ、これらの状態は、すべて卵胞ホルモンの低下が原因だと断言できません。更年期障害と診断されるのは、上記の症状を起こすような他の身体的・精神的疾患がなく、低下した女性ホルモンを補充することで症状が軽くなる場合です。

そのため、更年期症状の診断には、更年期スコアを用いた問診、血液検査、子宮頸部細胞診、超音波などの検査に加えて、内科・精神科・耳鼻科・整形外科などの産婦人科以外の受診が必要となることもあります。更年期障害を治療するにあたって、患者様がどのような症状を治療あるいは予防したいのか、またどのようなリスクを抱えているのかによって、薬の種類や投与経路・方法が異なってきます。

更年期障害の治療法

ホルモン補充療法

更年期障害の治療方法は、少なくなった女性ホルモンを補う、ホルモン補充療法が基本です。最近では様々なホルモン製剤が発売されており、内服薬だけでなく、パッチ剤やジェル剤といった経皮吸収剤の貼り薬、腟剤があります。

中でも経皮吸収剤は、コレステロールなどの脂質代謝や血液の凝固作用、心臓や血管への影響が少ないため、主流になりつつあるホルモン製剤です。ただし、デメリットとして、皮膚がかぶれる、夏ははがれやすくなる、価格が高いなどが挙げられます。膣剤を使用するのは、更年期障害の主な症状が腟乾燥感や性交障害のみの場合です。

周期的投与と持続投与

女性に卵胞ホルモンを使う場合、黄体ホルモンを一緒に用いなければなりません。卵胞ホルモンを単独で用いた場合、子宮内膜に異常を起こすことがあるためです。卵胞・黄体ホルモンでの更年期障害の治療方法には、卵胞ホルモンに加えて黄体ホルモンを1か月に10日~12日間併用する周期的投与と、両者を併用する持続投与の2通りがあります。

周期的投与は毎月に月経のような出血があり、薬の使い方がやや複雑です。その点、持続投与の薬の使い方は簡単ですが、不正出血が起こることもあります。子宮を摘出した女性であれば、黄体ホルモンを追加する必要がないため、卵胞ホルモン単独で治療を行います。ただし、乳がんや子宮体がん、子宮内膜がん、重度の肝機能障害、原因不明の不正性器出血、血栓塞栓症や急性期の血栓性静脈炎、冠動脈疾患や脳卒中の既往などで血が固まりやすい状態、妊娠が疑われるといった場合、ホルモン補充療法はできません。その際は、漢方薬や抗不安薬、抗うつ薬、心理療法を代替治療として行います。

骨粗鬆症と高脂血症への効果

ホルモン補充療法を行うと、骨粗鬆症や高脂血症の改善も期待できます。もし、骨粗鬆症や高脂血症への効果が不十分であれば、治療を追加します。ただ、骨粗鬆症や高脂血症は、ライフスタイルの影響を大きく受ける疾患です。骨粗鬆症にはカルシウムやビタミンDの摂取・日光浴・適度な運動が、高脂血症には食事療法・運動療法・禁煙が前提です。

治療開始時期、がんへの影響について

更年期障害の治療は、心・血管疾患の予防という観点から考えると、閉経後10年以内に開始するのが望ましいです。なお、卵胞ホルモンと黄体ホルモンを併用すると、子宮体がんの発生が減少することがわかっています。卵胞ホルモンによって悪化すると言われている乳がんに関しては、ホルモン補充療法が5年未満なら危険性の上昇はありません。

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月〜金 午前 9:30〜12:30
午後 14:30〜19:00
( 最終受付/18:45 )

※休診日:土曜・日曜・祝日
※月によっては変更が生じる場合もございますので、詳しくはカレンダーをご覧ください。

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